Search ConsoleのAIレポートでLLMOの成果はどこまで分かる?月次報告と改善への使い方

Googleは2026年6月3日、Search Consoleに「生成AIパフォーマンスレポート」を追加すると発表し、8月31日には世界展開の完了を案内しました。
Googleの「AIによる概要」や「AIモード」で、自社サイトへのリンクが何回表示されたかを確認できるレポートです。
AI検索での露出が見えるようになった今、その数字を集客の改善にどう生かせばよいのでしょうか。今回は、レポートの読み方と月次報告・ページ改善への使い方を解説します。
Search ConsoleのAIレポートで分かること
Search Consoleは、Google検索での自社サイトの表示やクリックなどを確認する無料のツールです。
新しいレポートでは、検索結果のAIによる概要「AI Overviews」や、対話しながら検索できる「AI Mode」での表示を確認できます。おすすめの記事などが届く「Discover」の生成AI機能には、別のレポートが用意されています。
Googleの公式発表では、従来のパフォーマンスレポートに含まれるデータを、生成AI機能に絞って確認できるようにしたと説明しています。

表示回数はサイトへのリンクが見えた回数
中心となる指標は、AI機能内で自社サイトへのリンクがユーザーに表示された回数です。AIがページを読んだ回数や、学習に使った回数ではありません。
| レポート | 対象 | 主な内訳 |
|---|---|---|
| 検索向け | AI Overviews・AI Mode | ページ・国・日付・デバイス |
| Discover向け | Discoverの生成AI機能 | ページ・国・日付 |
対象範囲の詳細は、Googleの公式ヘルプの検索向けレポートとDiscover向けレポートで確認できます。
表示回数だけでは訪問や問い合わせは分からない
公式ヘルプに記載されているのは表示回数を中心とした情報で、クリック数や検索語句の内訳は案内されていません。このレポートだけで、AI検索からのクリック率や問い合わせ数まで把握できるわけではありません。
LLMOは、生成AIの回答で自社の情報が取り上げられることを目指す取り組みです。その効果を考えるうえで、表示回数は手がかりになります。ただ、露出が増えたことを、そのまま集客施策の成功とは扱わないほうが、次の判断を誤りません。
月次報告では表示・訪問・成果を分ける
運用会社から「AI検索の表示が増えました」と報告を受けたとき、知りたいのは、その変化が自社の事業にどう関係するかでしょう。報告する側も、表示回数のグラフだけでは改善の必要性を伝えきれません。
まずは同じページについて、次の三つを分けて確認すると整理しやすくなります。
- 表示:GoogleのAI機能でリンクがどれだけ表示されたか。
- 訪問:そのページへどれだけ人が来たか。検索全体など、集計した流入経路も併記する。
- 成果:問い合わせや資料請求など、サイトで目指す行動がどれだけあったか。
訪問や成果は、アクセス解析や問い合わせの記録と照合します。同じページの数字でも、対象期間や流入経路が違えば比較の意味が変わります。報告書には、どの範囲を集計したかも残しておきたいところです。
増減を説明したうえで次に確認することを示す
たとえば、AI検索での表示が増えた一方、ページ全体の問い合わせ数は変わらなかったとします。これは説明用の例ですが、この段階で「AI検索は効果がない」と結論づけるのは早いでしょう。
訪問が増えていないのか、訪問はあるものの検討に必要な情報が足りないのかで、調べる箇所が変わります。AI経由の訪問を特定できていないなら、その限界も含めて報告します。
逆に、表示と問い合わせが同時に増えても、広告や季節要因などの影響は残ります。数字の変化と、変化の理由についての仮説を分けることで、追加施策に費用をかける判断もしやすくなります。
改善は事業に関わるページから始める
表示回数の多い記事だけを追うと、よく読まれる用語解説に作業が偏ることがあります。問い合わせを増やしたいなら、主力サービスや料金、比較検討に関わるページも確認対象に入れたいところです。
AIレポートは、こうしたページのうち、どれを詳しく調べるかを考える材料になります。ただし、表示の少なさだけでは、ページの内容に問題があるとは判断できません。
読者の判断に足りない情報を探す
たとえば料金ページなら、金額に加えて、対象範囲や追加費用の条件まで分かるでしょうか。比較記事なら、機能の数だけでなく、自社の用途に合うサービスを選ぶ材料があるかを確認します。
これらは、直せばAIでの表示が増えると保証できる施策ではありません。関心を持って訪れた人が、依頼や購入を判断できるようにするための確認です。
制作会社へ相談する場合も、「AI対策をお願いします」だけでなく、どのページで、どんな読者の疑問を解消したいかを伝えると、改修内容と確認する成果を具体化できます。
更新内容を残して少数のページで追う
最初は、事業上重要な数ページを選びます。表示回数、ページへの訪問、問い合わせなどの成果に加えて、更新日と変更内容を記録しておくと、後から数字の変化を検討できます。
同時に多くのページや広告を変更すると、何が影響したのかを考えにくくなります。既存の運用記録に確認対象を加え、数字が動いたページから内容を調べる進め方が現実的です。
AIへの掲載を止めるかは計測と別に判断する
Googleは、Search Consoleで対象の生成AI機能への掲載を管理する設定も提供しています。リンクやコンテンツを除外すると、その機能からの表示や流入を受けられなくなります。
Googleの説明では、この設定は検索のほかの部分のランキングや掲載可否の判断には使われません。また、AIの学習を制限するGoogle-Extendedとは別の設定です。
設定の対象範囲と親プロパティからの継承は、Googleの掲載管理に関する公式ヘルプで確認できます。プロパティはSearch Consoleに登録したサイトの管理単位で、親の設定変更が子に引き継がれる場合があります。
運用を外注している場合は、誰が掲載方針を決め、どの範囲の設定を変更できるかを共有しておくと安心です。表示が少ないという理由だけで設定を切り替えず、情報の提供方針や収益への影響と合わせて判断します。

【FAQ】Search ConsoleのAIレポートで気になること
自社のSearch Consoleにレポートが出ていないのはなぜ?
表示回数が十分にないことなどが理由として挙げられています。公式ヘルプには世界展開済みの注記と、段階的な提供についての説明が併存しています。レポートがないことだけで、AI検索に一度も掲載されていないとは判断できません。
ChatGPTやGeminiアプリでの表示も分かる?
対象はGoogle検索とDiscoverの所定の生成AI機能です。ChatGPTやGeminiアプリなどを含む、AIサービス全体の露出を測るものではありません。社内報告でも「AI全体」ではなく、対象サービスを明記します。
AI検索の表示回数を従来の検索表示回数に足していい?
単純には足せません。検索向けの生成AIレポートは、既存の検索パフォーマンスレポートの「ウェブ」に含まれるデータを使っています。別の集客経路として加算すると重複します。
まずは月次報告に改善の判断材料を加えよう
AIレポートを加えると、これまで一括で見ていた検索の表示を、別の角度から確認できます。運用で生かしたいのは、数字を増やすこと以上に、次に調べるページと確認する内容を決められることです。
主力サービスに関わるページを選び、表示・訪問・成果を分けて見る。そのうえで、読者の判断に足りない情報があれば更新する。この流れを月次の確認に加えるところから始めてみましょう。


